リクルートが在宅勤務を始めるようです。
今までも、在宅勤務という方法をとっていた企業はありますが、

今回のリクルートの場合は、
対象者が全員ということで、大規模な企業では初めての事です。
この報道を受けて、
自分も在宅勤務になりたいと思う方も増えると思います。

今後、どのような流れが予想されるのでしょうか？

自宅で仕事が新しいスタンダード？

リクルートが全員を対象とした、
在宅勤務制度を導入すると発表しました。

重要な会議などの出社しなければならない場合を除いて、
自宅で仕事をし、連絡はメールやテレビ電話で行うようです。

在宅勤務のメリットは、時間の短縮にあります。
主に、通勤時間を短縮出来ることが大きな要因ですね。

さらに、在宅であれば誰にも邪魔されず作業に集中できる場合もあるでしょう。

在宅勤務の利点は、
無駄を省くことで、仕事とプライベートの時間とのバランスを取りやすくなります。
働く側とすれば、在宅勤務にメリットを感じる方も多いのではないでしょうか？

実際、すでに在宅勤務を原則認めている職場では、
午前中に自宅で必要な仕事を終わらせ、やらなければいけないことをすべて終わらせてから出社。
仕事仲間との情報交換やコミュニケーションに充てるというような働き方をしているようです。
今後、正社員の在宅勤務を取り入れるところも増えてくるかもしれませんね。

正社員以外の雇用形態でも、
最近では、在宅勤務が取り入れられています。

クラウドソーシングと言う言葉を最近は聞く機会が増えました。
必要なスキルを持った人材を必要なときだけ雇用する事ができるので、
活用する企業も増えてきましたね。
在宅勤務は、
企業側としては、必要な人材・スキルを必要な分だけ使える。

働く側としては、仕事以外の時間（主に通勤時間など）を企業のためではなく、
自分の為に使うことが出来ます。
こう聞くと、在宅勤務は素晴らしいことだと思うかもしれませんが、
本当にそうなるでしょうか？

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在宅勤務の行く末

在宅勤務の利点は多いと思います。
しかし、日本に限定して言えば、そうとも言い切れないと感じています。
派遣社員や、準社員と言った雇用形態は、
もともとは、雇用形態の流動化を目的として取り入れられたものです。

雇用の流動化を図るというのは、
必要な人材を、必要な企業にと言う考えの元から始まったものです。
つまり、専門的な技術を持った人を、決まった職場ではなく、
仕事のあるところに次々と移りやすいようにという考えのもと始まったということですね。

これは、素晴らしい考えです。
人、つまり労働力は経済を良くするための大切な１要素ですので、
この労働力を移りやすくすると言う事が雇用の流動化です。
しかし、実際には、雇用の流動化はうまく活用されているとは言い切れません。

というのも、人を移りやすくするためのものだったはずが、
人を解雇しやすくするために利用する企業が後を断たなかったのです。
この前例から、在宅勤務も企業のコストダウンの為だけに利用される可能性を否定できません。

リクルートの場合は、在宅勤務でも会社勤務でも待遇は一切変わらないということですが、
おそらく、今後在宅勤務を取り入れる企業は、在宅勤務と会社勤務で賃金に差がつくところも多数出てくるでしょう。

日本企業の考え方では、
会社勤務の利点として、会社への帰属意識を植え付ける事も含まれている可能性があります。

というのも、終身雇用と言う日本文化では、
会社への帰属意識が重要視されていたからです。
このことを、残念な解釈をすると、
在宅勤務をする奴は、会社への忠誠心が低いということになります。
私の偏った考えと笑う方もいるかもしれませんが、

例えば、有給休暇は元々は会社がお金以外の形で、労働者に与えた報酬です。
つまり、与えられたものは自由に使う権利があります。

しかし、有給を消化出来なくて悩んでいる、もしくはすでにあきらめている方が沢山いることは否定出来ないのではないでしょうか？
すでに、こういった考え方が蔓延しているので、在宅勤務する奴は忠誠心の無い使えない奴。と言う判断をする企業も出てくるでしょう。
しかし、在宅勤務自体は広がっていくと思います。
なぜなら、在宅勤務に切り替える時に、
支払う賃金を減らせるかもしれないからです。
ブラック企業で働くのであれば、
多少賃金が減っても在宅のほうがいいという方は多いと思います。

しかし、これでは会社の思うつぼですね。
ですので、私はそういった方々に副業を進めています。
私のメルマガを見て頂いて、方法とスキルを身につけていただけば、
そもそも、会社に務める必要も無くなります。
もし、会社勤めに疲れてしまって、
在宅勤務に憧れるという方がいれば、
ぜひ、自分の力でサクッと稼いで会社なんてやめちゃいましょう!!

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